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世界中を袭った新型コロナのパンデミックを、アフリカの人々はどう受け止め、乗り越えたのだろうか。

本書は、2021年から実施した3年間の研究プロジェクト「Exploration of Practical Wisdom and Resilience Overcoming Downside Risk -Collecting grassroots voices in Africa under COVID-19 (ダウンサイドリスクを克服するレジリエンスと実践知の探究－新型コロナ危机下のアフリカにおける草の根の声)」の研究成果をまとめた書籍である。

研究目的は、サハラ以南のアフリカにおいて新型コロナのパンデミックと各国政府による対応策の両方がもたらした生活への衝撃を、现地住民がリスクとしてどう认识し、多様な対処戦略によって乗り越えたのかを草の根の声の収集から明らかにすることにあった。
 
研究対象地域はウガンダ、エチオピア、ケニア、コンゴ民主共和国、ジンバブウェ、タンザニア、南アフリカの7か国である。外国人ではなかなかとらえられない住民の声を、现地研究者との连携による细やかなフィールド调査によって闻き取り、人々が危机を克服していく过程を动的にとらえた。
 
本書の第1章では課題設定を行い、第2章では7か国共通のオンライン質問紙調査の結果から、新型コロナよりも経済的困窮の方がリスクとして認識されている実態を描き出した。第3章から第8章までの事例研究では、都市と農村でのリスク認識の違い (ジンバブウェ)、感染症対策が政治利用される問 (ウガンダ)、危機を乗り越える若者たちの「ハスリング」(ケニア、タンザニア)、社会全体のレジリエンスを支える中間市民層 (南ア)、誤情報の流布がワクチン接種に与える影響 (エチオピア)、紛争影響地域の女性たちの自己肯定感への影響 (コンゴ) といった多様な側面を描き出した。
 
特に、政府による感染症対策が政治的に利用される可能性を示すと同时に、政府に対する一般市民の不信感が政策の効果を妨げる可能性があると示したことは、本研究の大きな贡献である。研究対象国では、政治家が选挙で票を获得したり、政府が与党を有利にしたりするために感染症対策を利用したとの批判があった。偏った政策は、人々の政府への信頼を损ない、予防措置やワクチン接种の普及に悪影响を及ぼす可能性がある。予防策の迅速な実施はパンデミックを抑制するうえでは重要であるものの、社会的に脆弱な人々の保护や人権保障という観点では慎重に検讨すべきである。
 
ただし、调査で明らかになったのは、政府やその政策に対する人々の认识は复雑かつ多面的であり、多くの场合、时间の経过や政策の结果に左右されるということである。さらに、一般市民は生存戦略として政府の政策を巧みに操りながら即兴的に创造的な活动を展开していた。结论として本书では、人々のレジリエンスの源泉を理解し、平常时において公的支援を通じてそれらを强化することの重要性を示した。ぜひご一読いただきたい。
 

(紹介文執筆者: 未来ビジョン研究センター 特任講師 華井 和代 / 2025)